情報化と経営

1. 意思決定支援システムの構成要素は、モデルベース処理システムとデータベース管理システムの２つである。
2. 意思決定支援システムは、主に非定型業務を抱える経営管理者のために構築される。
3. 意思決定支援システムは、人工知能システムの推論に基づいて結論を提示できる。
4. グループ意思決定支援システムは、個々の意思決定者がデータベースを共有することによって実現できる。

解答：

1. CRM
2. ERP
3. MRP
4. SCM

解答：

（１）　今後の一定期間に生産が予定されている製品の種類と数量をもとにして、製品およびその構成部品についての正味の発注量と発注時期を設定する。この設定にあたって、引当可能な在庫量と部品構成表、製造／調達リードタイムを考慮する。
（２）　次に、設備能力の観点から、これらの製品およびその構成部品の生産が可能であるかどうかを調べる。
（３）　その結果に基づいて生産指示を行う。

1. CAD
2. CIM
3. CRP
4. MRP

解答：

1. 営業部門だけではなく企業内のすべての顧客チャネルで情報を共有し、サービスのレベルを引き上げて顧客満足度を高め、業績向上に結びつける考え方である。
2. 卸売業者・メーカーが、小売店の経営活動を支援してその売上と利益を伸ばすことによって、自社との取引拡大につなげる方法である。
3. 企業全体の経営資源を有効に、総合的に計画・管理し、経営の効率化を図るための手法である。
4. 生産、在庫、購買、販売、物流などのすべての情報をリアルタイムに交換することによって、サプライチェーン全体の効率を大幅に向上させる経営手法である。

解答：

1. ACR
2. CAT
3. GPS
4. PDA

解答：

1. EDIにおける当事者間の取決めには、情報伝達規約、情報表現規約、情報運用規約、情報基本規約の４つがある。
2. EDIのひとつとして、注文書をファクシミリで受け付け、OCR変換することによって入力処理を効率化する形態がある。
3. EDIの標準化は、全国銀行協会連合会が中心となって進めており、その他の業界を統合する活動を展開している。
4. EDIの利点は、発注済みデータの修正が容易に行えるので、余剰在庫の減少、在庫コストの削減が可能になる。

解答：

1. 決定表
2. 散布図
3. 特性要因図
4. パレート図

解答：

1. 系統図
2. 散布図
3. 特性要因図
4. パレート図

解答：

製品　　P　　Q　　R　　S　　T　　U　　V　　W　　X　　
個数　　60　136　98　182　83　120　70　　91　35

1. 3
2. 4
3. 5
4. 6

解答：

1. 欠点数を管理する
2. 単位当たりの欠陥数を管理する
3. 不適合品数を管理する
4. 不適合品率を管理する

解答：

1. 回帰分析
2. クラスタ分析
3. デルファイ法
4. パネル法

解答：

　　高　　　　　　　　|
　　　　　　問題児　|　　花形
　　b　 －－－－－|－－－－－－

　　　　　　負け犬　|　金のなる木
　　低　　　　　　　　|
　　　　低　　　　　　a　　　　　　　高

1. a：売上高利益率　b：市場成長率
2. a：市場成長率　　 b：売上高利益率
3. a：市場占有率　　 b：売上高利益率
4. a：市場占有率　　 b：市場成長率

解答：

　　　　製品　　　　　A　　　　B　　　　C　　　　D
　　売上高（億円）　　8　　　10　　　　4　　　　12
　　市場占有率（%）　10　　　1　　　　 3　
　　　8
　　市場成長率（%）　15　　　2　　　　20　　　　4

1. 　○
   　　　　　　　○

   ○　　○

2. 　○
   　　　　　　　○

   ○　　○

3. 　○
   　　　　　　　○

   ○　　○

4. 　○
   　　　　　　　○

   ○　　○

解答：

1. コンティンジェンシープランの目的は、リスクを回避するためのコントロールを設計することである。
2. 障害の制御・防止対策が適切に設定されているシステムは、コンティンジェンシープランの対象外である。
3. 障害復旧までの見込み時間の長さによって、いくつかの対応方法を盛り込んだコンティンジェンシープランを策定する。
4. ソフトウェアのバグによるシステムの停止は、コンティンジェンシープランの対象外である。

解答：

1. 共同開発したソフトウェアの著作権は、契約の有無にかかわらず、開発者間で均等に分割保有しなければならい。
2. 従業員が職務上開発したソフトウェアの著作権は、契約などで特に定めない限り、その従業員の所属する会社にある。
3. ソフトウェアハウスに開発を委託したソフトウェアの著作権は、契約の有無にかかわらず、常にソフトウェアハウスにある。
4. 著作権登録申請によって、著作者人格権を含めて著作権を譲渡できる。

解答：

1. 職務上作成したプログラムであっても、著作権は原則として作成者個人に帰属する。
2. データベースの内容は、著作物として保護されない。
3. プログラム言語そのものには、著作権は認められない。
4. プログラムの複製物の所有者は、いかなる場合も、作成者の許可なく改良してはならない。

解答：

1. 新しく考案した通信プロトコル
2. 高圧縮率を実現する、新しいデータ圧縮プログラムを記録した記録媒体
3. 誰にでも容易にプログラミング可能なプログラム言語
4. 詰め将棋を高速で解くプログラム

解答：

1. 知的財産権を大別すると、工業所有権、特許権、著作権、トレードシークレットの４つになる。
2. 特許は技術情報を公開したうえで保護されるが、トレードシークレットは公開されていないことを条件として保護される。
3. トレードシークレットとは企業秘密として管理されている専門技術情報を指し、販売マニュアル、取引先リストなどは含まれない。
4. 不正競争防止法では、トレードシークレットに関する不正な行為に対して"差止請求権"を認めているが、"損害賠償請求権"は認めていない。

解答：

1. 事業活動に有用な技術上または営業上の秘密として管理されている情報
2. 自然法則を利用した技術的思想の創作のうつ高度なもの
3. 著作物を翻訳、翻案して創作された二次的著作物
4. 法人の発意に基づいて作成されたプログラムの著作物

解答：

1. B社はA社に対し、Q氏を指名して派遣を要請できる。
2. Q氏がA社を退社後B社に雇用されることを、A社は禁止できる。
3. Q氏の派遣契約期間は最長３年間である。
4. Q氏はB社の指揮命令下で労働に従事する。

解答：

1. 威力業務妨害罪
2. 電子計算機使用詐欺罪
3. 電子計算機損壊等業務妨害罪
4. 電磁的記録不正作出罪

解答：

1. 刑法
2. 個人情報保護法
3. 特許法
4. 労働基準法

解答：

1. 第一種電気通信事業者は取扱中にかかる通信の秘密を侵してはならないが、第二種電気通信事業者はその限りではない。
2. 電気通信事業者の取扱中にかかる通信は、いかなる理由があろうとも検閲してはならいないし、秘密を侵してもならない。
3. 電気通信事業者の取扱中にかかる通信は、重大な犯罪にかかる場合に、定められた手続きに従い検閲することができ、電気通信事業者はこれに協力する義務がある。
4. 電気通信事業者に従事する者は、在職中、電気通信事業者の取扱中にかかる通信に関して知り得た他人の秘密を守らなければならない。ただし、退職後、一定期間を経ればその限りではない。

解答：

1. 暗号化技術に関連するソフトウェア
2. 会計処理専用ソフトウェア
3. 販売店の店頭で購入可能なソフトウェア
4. 輸出地域の商取引法を考慮しないで作成されたソフトウェア

解答：